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一般信用空売りで大衆の逆を行く

投稿日:2018年3月5日 更新日:

制度信用と一般信用の違い

信用取引には制度信用と一般信用があります。制度信用では証券取引所で認められた銘柄のみが空売り可能なのに対し、一般信用は各証券会社が定めた銘柄が空売り可能となります。また、返済期日も制度信用が6ヶ月以内なのに対し、一般信用は各証券会社の取り決めによります。主な違いを下表にまとめます。

 比較項目 制度信用 一般信用
空売り可能銘柄 証券取引所の取り決め 各証券会社の取り決め
返済期日 売建から6ヶ月以内 1日、14日、3年、無期限など。各証券会社の取り決めによる。
貸株料(年率) 1.1%程度 2~3%程度
逆日歩 発生する 発生しない

一般信用では逆日歩が発生しないので、優待狙いのつなぎ売りに利用されたりします。別につなぎ売りでなくても逆日歩の心配がないという点はメリットであると言えます。ただし制度信用に比べるとやや貸株料が高くなる傾向があります。また繰り返しになりますが、一般信用では各証券会社が定めた銘柄の空売りができます。言い換えれば自分が使っている証券会社だけが空売りできる銘柄が存在するということです。

一般信用でのみ空売りできる銘柄を狙う

一般信用は各証券会社で定めた銘柄の空売りができます。つまり、制度信用では空売りできない銘柄であっても一般信用なら空売りできるという場合があるわけです。こういう銘柄は他の証券会社では買いしかできませんから、自分だけが「売り方目線」でポジションを持つことができるのです。これが「大衆の逆を行く」という意味です。特に信用倍率が高くて高値圏に推移しているような場合、買い方の利益確定売りに乗じて空売りを仕掛けることができれば非常に有利です。しかも短期であれば貸株料もそれほど気になりません。日頃からそういう銘柄を監視しておいて、いざという時にいつでも空売りできるよう準備しておくことが大事です。



一般信用空売りの注意点

万能に思える一般信用での空売りにも注意点があります。まず一般信用で空売りができる証券会社はSBI証券、楽天証券、カブドットコム証券など一部の証券会社に限られます。なのでまずはこれらの証券会社への口座開設を済ませましょう。また、一般信用には「在庫」という考え方があり、証券会社がストックしてある株数分しか空売りができません。つまり、一般信用で5000株空売りしたいのに在庫が1000株しかなければその分しか空売りすることができないのです。

まとめ

・一般信用は貸株料が高いが逆日歩は発生しない
・一般信用でのみ空売りできる銘柄は大衆の逆を行くチャンス
・しかし一般信用空売りができる証券会社は一部で、在庫がなければ空売りできない

注意点はありますが、一般信用による空売りは強力な武器になります。積極的に狙っていきましょう!

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